６人の環境保護活動家が表彰される

「一人ひとり、すべてが必要である。
この世界を救済し、復旧するための
この偉大な計画に参加するのに、
小さすぎる者も、若すぎる者もいない」
──世界教師マイトレーヤ

　この言葉は、今年のゴールドマン環境賞のテーマである「変化は、あなたが立っている場所から始まる」というメッセージと一致している。

　「変化は私たちが日々下す選択から生まれる。
それは信念から生まれる。
不正義を避けられないものとして
受け入れることを拒否することから、
沈黙させられることのない声から生まれる」

　「変化は、あなたが立っている場所から始まります。これは、私たち全員が、一人残らず、変化の担い手だということです」と、授賞式の司会を務めたジャーナリストのヴァネッサ・ハウク氏は語った。
「変化は私たちが日々下す選択から生まれます。それは信念から生まれます。不正義を避けられないものとして受け入れることを拒否することから、決して沈黙させられない声から生まれます。それは隣人から、通りの向こうから、私たちの地域社会から始まるのです」
　「一般の人がもはや傍観していられないと決断したときに、変化は大きくなります。変化とは勇気のことです。困難な時に立ち上がり、危険を冒して声を上げ、不利な状況でも諦めずに持ちこたえることです」
　ハウク氏はまた、サンフランシスコでの授賞式に出席した350人の未来のリーダーたち、つまり「私たちの地球を受け継ぎ、次世代の環境保護者を形成していく」各地域から集まった若者たちの存在にも言及した。
　ゴールドマン環境賞は、世界の六つの有人大陸地域からそれぞれ選ばれた環境保護のヒーローたちに毎年授与され、世界中の草の根環境活動家の功績とリーダーシップを称え、世界中の人々に地球を守るための行動を起こすよう促している。
　この賞は37年間で、98カ国から239名の受賞者──そのうち112名が女性──を輩出してきた。その多くは、政府高官、国家元首、NGOのリーダー、ノーベル賞受賞者といった人々である。
　受賞者６人全員が女性となったのは今年が初めてであり、環境保護活動における女性の重要な役割を物語っている。
　今年の受賞者たち──ナイジェリア、韓国、米国、コロンビア、英国、パプアニューギニアの出身──は、自身の環境保護活動を継続するための資金援助を受けた。

　 ナイジェリアで
　 熱帯雨林とコウモリを保護する

　ナイジェリア南東部に位置する２万5,000エーカーのアフィ山野生生物保護区には、西アフリカに残された数少ない原生熱帯雨林の一部が含まれている。
生物多様性のホットスポットであるこの地域には、多くのコウモリ種を含む数多くの固有種や絶滅危惧種の動物が生息している。森林火災は、熱帯雨林と周辺の16の農村地域の両方にとって、ますます深刻な脅威となっている。
　「森林火災の特徴は、それが農場で発生し、意図的なものではない点にあります」と、保全生態学者のイロロ・タンシ氏は語る。「人々は毎年、火を使って農地を整備していますが、気候変動によって降雨パターンが完全に崩れてしまい、今ではいつ安全に焼畑を行えるか予測できなくなってしまいました」
彼女は夫のベンさんと共に、西アフリカの小型哺乳類の生息地を保護するため、「小型哺乳類保護機構」を共同設立した。その主な活動内容はコウモリの研究と啓発である。
　「コウモリは過小評価されています」とタンシ氏は言う。「コウモリが重要なのは、種を運ぶからです。多くの花の受粉を助け、生態系において素晴らしい役割を担っています」
　2016年、タンシ氏はアフィ山脈において、この地域では絶滅したと考えられており世界的にも絶滅の危機に瀕しているカグラコウモリの生息を発見した。
しかし、生息の発見からわずか数日後、壊滅的な森林火災が森を襲った。「2016年に私たちを追い出したあの火事は、雨が降るまで土地を焼き尽くしました。ですから、火を消す場所はどこにもありませんでした。公園の50％が被害を受けました」
　この出来事は、彼女のチームにとって警鐘となった。もしこの地域で森林火災を減らすことができなければ、カグラコウモリをはじめとする絶滅危惧種は永遠に失われてしまうかもしれない。
　そこでタンシ氏は、2017年に「森林火災ゼロキャンペーン」の構想を地元住民に提案した。「地域集会を開くと、ものすごい数の人々が参加しました。まるで人々の心の琴線に触れたような感覚でした。人々は森林火災について話したがっていました。というのも、私たちはコウモリのために森林火災を心配していたのですが、地域の人々は農地を焼き尽くす火災を心配していたからです」
地域社会の全面的な支持を得て、森林火災ゼロキャンペーンは、村の指導者たちの協力により、既存の森林火災防止法を強化することになった。タンシ氏のチームはまた、森林火災と自然保護に関する意識を高めるため、地域社会で啓発キャンペーンを展開した。
　「このケースではコウモリに関する啓発活動も同時に行っていたので、コウモリと森林火災の両方の問題にとって良い結果となりました。その後、森林火災がいつ発生しているかを把握するために、気象データを収集する必要があると判断しました」
　タンシ氏のチームは、気象観測所を設置して気象パターンを研究することで、農地で必要とされる野焼きに適した日と不適切な日を正確に予測できるようになった。しかし、チームにはこの情報を農家に伝える手段が必要だった。そこで、米国で用いられている防火対策を参考に、標識を含む火災警報システムを導入した。
　「私たちはデータを収集し、分析し、リスクを予測し、その結果を伝えます。森林火災をゼロにしたいと考えたので、村々に森林警備隊を配置する体制を構築し、火災が万一制御不能になった際に実際に対応できるようにしました。森林警備隊には遠隔操作の消火装備を支給し、リスクの高い日には待機態勢を取っています」
　2022年から2025年にかけて、森林警備隊は74件の火災を鎮火させ、タンシ氏が掲げたアフィ山脈における森林火災ゼロというビジョンを実現した。
彼女のチームと地域コミュニティーの協力は、オナガコウモリや他の多くの絶滅危惧種にとっての生息地であるこの生物多様性の宝庫を守るのに役立ち、同時に農地を保護し、住民のための新たな雇用を創出することにも成功した。
　タンシ氏は、受賞に際して次のように語った。「私たちの地球は燃えています。私たち全員が行動を起こすために燃え上がらなければなりません」
　「気候変動の圧力の下、壊滅的な森林火災は今や、森林破壊の最も一般的な原因となっています。森林火災による排出は、あらゆる乗り物から出る排気ガスの合計よりも大気中の二酸化炭素の増加を助長しています」
　「しかし良いニュースは、私たちはこのような火災を止められるということです。私は願っています。……いえ、約束します。私たちはこのような火災を止めます。なぜ私はこれほど自信を持っているのでしょうか。それは、ゴールドマン環境賞によるこの注目が、マダガスカルの田舎の公園管理官を鼓舞してくれるからです。コンゴのどこかの少女は、先祖代々の森を守ることを夢見るでしょう。ブラジルの農民は、自分の作物を守るために別の道を思い描くはずです」

　 韓国で若者主導の団体が
　 画期的な環境訴訟に勝利する

　韓国は地球上で最も人口密度の高い国の一つだ。
　国土面積が比較的小さいにもかかわらず、この国は世界有数の温室効果ガス排出国であり、輸入化石燃料への依存度が高く、過去には、海外の石炭事業への投資を行っていた。地球の温度が上昇するにつれ、熱波、モンスーン（雨季）、洪水といった深刻な気候現象がすでに、韓国に頻繁に影響を与えている。
　2018年にソウルを壊滅的な熱波が襲ったとき、キム・ボリム氏は大学生だった。この熱波では数千人が体調を崩し、数十人が死亡した。その中には、キム氏の母親と同年代の地元の女性も含まれていた。
　ボリムさんと仲間たちは、気候ストライキや学校での授業ボイコットを組織し始めた。2020年３月、ボリムさんと彼女のチームは19人の若者の原告を組織し、政府を相手取って訴訟を起こした。訴訟では、政府の気候変動対策の不備が、将来世代の権利を根本的に侵害していると主張した。
　ボリムさんと彼女の団体「青少年気候行動」はその後、手紙を書く大規模なキャンペーンを展開し、街頭デモを調整するとともに、当初の憲法訴願を基に、市民社会全体から100人以上の原告が提訴するのを支援した。
　訴訟が徐々に進展する中で、ボリムさんの粘り強い活動は何千人もの動員につながり、気候変動対策は韓国全土に波及する社会運動へと発展した。
　2024年８月、韓国憲法裁判所は、政府の気候変動対策は違憲であり、国民の権利を侵害しているとの判決を全会一致で下した。
　この判決は韓国国会に対し、2050年までに、温室効果ガス排出量を実質ゼロにするための科学的根拠に基づいた排出削減目標を策定することを義務付けた。この目標が達成されれば、今後25年間で15億トン以上の二酸化炭素排出量──約500基の石炭火力発電所の年間排出量に相当──を削減できる可能性がある。またこの判決は、アジア各地で同様の若者主導の気候変動訴訟に影響を与えた。
　キム氏はこう語った。「私が気候変動活動を始めたのは、シンプルながらも切実な希望、つまり真の変化を起こしたいという思いからでした。過去８年間で、気候危機は単に気温の上昇の問題だけではないと気づかされました。化石燃料の燃焼と温室効果ガスの排出が依然として優先される社会では、災害は個人が一人で耐え忍ぶべき悲劇として扱われます」
　「権力を持たない人々は、権利を持っていることすら認められず、危機の中で安全に生きる権利さえも認められていません。リスクが不可逆的に増大する構造の中で、最も脆弱な人々の生活が──そして私の周囲の人々の平凡な生活さえも──危険な状態へと追いやられています」
　「だからこそ私は、この途方もない脅威に直面しても、誰もが平等に安全を享受する権利を持つべきだという考えに強く傾倒するようになったのです」

　アラスカで
　大規模な鉱山開発計画を阻止する

　アラスカ南西部のブリストル湾流域は、他に類を見ないほど生物多様性に富んだ景観を誇っている。その広大な水路網は相互に連結しており、地球上で最大の天然ベニザケの遡上を支えている。何千年もの間、この地を故郷としてきたユピック族をはじめとする先住民族の伝統的な生活様式において、サケは中心的な役割を担っている。
　ユピック族の指導者、アラナ・アカク・ハーレー氏は、15の部族国家を代表して、アラスカ州ブリストル湾地域で計画されていたペブル鉱山の巨大プロジェクトを阻止する運動を主導した。「ブリストル湾連合部族（UTBB）」の事務局長であるアラナさんと幅広い連合体は、2023年１月、米国環境保護庁から、この銅・金鉱山プロジェクトに対する歴史的な却下決定を引き出した。
　この勝利により、ブリストル湾とその流域全体が、北米最大規模となるはずだった露天掘り鉱山の建設から守られることになった。ハーレー氏とUTBBは、開発の侵食から湾を守るために活動を続けている。
　「結局のところ、これは人類のための闘いであり、率直に言えば、私たちがこの地球上で人間として生き続ける能力のための闘いなのです」と彼女は語った。
ハーレー氏は、受賞にあたり次のように述べた。「私は、部族の指導者たち、ブリストル湾の人々、多くの恩師や支援者、そして友人や素晴らしい家族を代表してこの賞を受け取ります」
　「この賞は私たち全員を称えるものです。あらゆる困難に立ち向かった人々、貪欲と破壊に対して声を上げることを決してためらわなかった人々です」
　「この賞は、毎年欠かさず手紙を書き、公聴会で証言し、抗議活動を行い、利益よりも人を大切にするように子供を育ててきた人々を称えるものです」
　「この賞は、今夜ここにお集まりいただいた、ブリストル湾に残る多くの人を代表して来られた部族の指導者の方々を称えるものです」
　「この賞は、私たちの地域社会に対する勇気、奉仕、そして犠牲を称えるものです」
　「この賞は、毎日目を覚まして先住民の価値観を実践し、神聖な生き方を実践し、後世に伝え続けている私たちのコミュニティーの人々を称えるものです。彼らの生き方そのものが、敬意と感謝と調和をもって地球上のすべての命を慈しみ、いかにして善き人生を送るかという先祖からの神聖な教えを体現するものなのです」
　「貪欲と個人主義がもたらす壊滅的な影響に苦しむ中で、世界はこの教えを切実に必要としています」
　「この賞は、この闘いの最中に先祖の元に旅立った多くの長老や指導者を称えるものです。彼らは、私たちが何者なのかを、どこから来たのかを、そして、私たちの生き方を守り未来へと受け継ぐために、できる限りのことをしなければならないのだと教えてくれました。彼らの遺産は、この重要な活動の中に、そして先祖代々の管理人、私たちの故郷の守護者としてこの灯火を受け継ごうとしている若者たちの中に生き続けています」

　 コロンビアでの
　水圧破砕法反対運動

　マグダレナ川はアンデス山脈からカリブ海まで1,000マイルにわたって流れ、コロンビアで最も生物多様性に富んだ水系の一つである。また、主要な経済回廊でもある。
　マグダレナ・メディオと呼ばれる地域では、コロンビア最大の企業であるエコペトロール社が、１マイル以上にわたって広がる巨大な石油精製所を運営している。エコペトロール社の石油精製所のすぐ下流には、プエルト・ウィルチェスという町がある。
　ユベリス・モラレス・ブランコ氏は、プエルト・ウィルチェスで小規模漁師の娘として育った。彼女は若き成人として、二つの主要な掘削プロジェクトに反対する地元コミュニティーの運動を主導し、コロンビアへの商業的フラッキング（水圧破砕法）の導入を阻止することに成功した。
　2022年、フラッキングが国家的課題として取り上げられる中で、エコペトロール社はフラッキングのパイロット・プロジェクト（試験計画）に関する契約を一時停止した。2024年８月――プロジェクトが依然として停止されている中――コロンビア憲法裁判所は、地元団体による訴訟を受け、これらのプロジェクトがプエルト・ウィルチェスのアフリカ系コロンビア人コミュニティーが持つ「自由かつ事前の、十分な情報に基づく同意」の権利を侵害していたことを認定した。
　ブランコ氏は次のように述べた。「若者や子供は化石燃料のない世界を想像し、それが可能だと信じ、現実のものにするよう私たちに求めています。私たちの世代は、化石燃料の時代を生きてきたという点で特異です。しかし、聞いていただきたいのです。 これはマグダレナ・メディオからの直接の呼びかけです。私たちは生命の川で平和という夢を追い求め、フラッキングに抵抗し続けます」

　 イングランド南東部で
　 石油掘削を停止させる

　地球規模の二酸化炭素排出量の削減が急務であるにもかかわらず、欧州有数の石油・ガス生産国である英国は、化石燃料インフラの整備を続けている。燃料の大部分は北海から採掘されているが、イングランド南東部の500平方マイルに及ぶウィールド地域には、大規模な石油・ガス埋蔵量が存在する。
　環境活動家であり作家のサラ・フィンチ氏と、彼女が共同設立した「ウィールド・アクション・グループ」は、10年以上にわたり同地域での石油掘削に反対する精力的な運動を主導してきた。彼女たちはサリー州での石油開発プロジェクトをめぐり、５年間にわたる法廷闘争が激化する中、粘り強く闘い続けた。2024年６月、最高裁判所の判決を勝ち取り、ついに計画を中止に追い込んだ。
　その結果として下された「フィンチ判決」は、当局が化石燃料の採掘許可を与える前に、それが地球規模の気候に及ぼす下流影響を考慮しなければならないと定めている。この判例はすでに、英国全土におけるその後の化石燃料採掘プロジェクトや他の産業開発を阻止しており、今後のEUの政策形成にも影響を与える可能性がある。
　受賞にあたり、フィンチ氏は次のように述べた。「長年にわたる地域社会の結集、市民による抗議活動、そして画期的な法廷での勝利を経て、私たちは英国における化石燃料の未来を変える手助けをすることができました」
　「これを実現するには、５年にわたる法廷での闘いが必要でした。大きな前進ではありましたが、政府や世界中の関係者が化石燃料の生産を段階的に削減し、真の繁栄をもたらすクリーンエネルギーに投資することが依然として必要です」
「ですから、ここにいる皆さん、そして映像を見ている皆さん、ご自分の住む地域でこの取り組みを進めることをやめないでください。気候変動について、地元の議員や国会議員に手紙を書きましょう。あなたが経験した影響について伝えてください。この問題に取り組む他の団体と協力しましょう。気候危機の影響を受けない社会の分野などありません。そして、すべての人がこれを最優先課題として取り組むようにしなければなりません」

　 パプアニューギニアの鉱業企業に
　 環境の浄化を迫る

　ブーゲンビル島は、パプアニューギニアのブーゲンビル自治州で最大の島であり、面積は約3,600平方マイル、推定人口は35万人である。この島には、膨大な銅と金の埋蔵量、カカオやココナッツの生産に適した肥沃な土地、そして豊富な海洋資源が存在する。
　パングナ銅・金鉱山――島の中央部、山岳地帯の未開発地域に位置する――は、世界第２位の鉱業企業であるリオ・ティント社によって開発され、1972年から1989年まで子会社を通して運営されていた。その稼働期間中、同鉱山は世界最大級の露天掘り鉱山の一つであり、パプアニューギニアの輸出収入の44%を占めていた。
　テオニラ・ロカ・マトボブ氏は、長らく休眠状態にあったパングナ鉱山が引き起こした環境的・社会的破壊に対処するため、2024年11月、リオ・ティント社に覚書の署名を迫る画期的なキャンペーンを主導し、成功を収めた。
　同社は、鉱山に対する社会的な反発を受けて35年前に現場を放棄していたにもかかわらず、鉱山が引き起こした広範囲にわたる被害を正式に認め、緊急のリスクに対処し、長期的な救済の仕組みを確立することを目的とした共同修復プロセスを開始した。
　マトボブ氏は次のように語った。「鉱山が操業していた頃から、私たちは正義を求めて長い闘いを続けてきました。これは、私の子供たちが、私が育った世界とは異なる世界を継承できるようにするために、私が引き受けた闘いです」
「この賞は、私たちが直面するあらゆる困難にもかかわらず、前進し続けるための希望と力を与えてくれます。この賞は、この闘いにおいて、私たちが決して孤独ではないことを思い出させてくれます。皆さんのように私たちと共に立ち、支えてくれる方々が世界中に存在するからです」
（goldmanprize.org）

地球や民主主義、裁判を……
ビル・マッキベン

　正直なところ、この記事は読み飛ばしていただいても構わない。もしかしたら、私自身の心の癒しとしてこれを書いているのかもしれない。最悪の事態を回避するために、私たちにまだできることに意識を集中しようと努めているが、時折、なぜ私たちが急速に過熱しつつあるこの惑星にいるのか、その理由を思い知らされる（ところで、先週取り上げた大西洋海流の崩壊に関する新たな研究があり、この海流システムの第一人者は、今世紀中に海流が崩壊する確率が50％だと予測している）。1980年代に気候危機について書き始めた頃、私は20代であった。当時、この地球上に、貪欲と権力にまみれ、自らの狭隘（きょうあい）な利益のために地球とその住人を犠牲にするような勢力が存在し得るなどとは、完全には理解していなかった。しかし、それは確かに存在する。「ビッグオイル（巨大石油企業）」である。

　時が経つにつれ、彼らの悪行はますます鮮明になっていった。1990年代には、彼らが地球温暖化対策への反対運動を組織していることが明らかであった――エクソンモービル社のCEOは、地球は寒冷化していると主張したことで有名である。2000年の大統領選挙直後、この石油会社の首脳たちは新副大統領のディック・チェイニー氏と秘密の会合を持ち、その直後、ジョージ・W・ブッシュ大統領は二酸化炭素を汚染物質として扱うという公約を反故にした。さらに、このビッグオイルは、1990年代末に排出量取引制度の提案を阻止し、コペンハーゲン気候会議を頓挫させるために動員を図った。当時、私たちが知らなかったのは、こうした貪欲な策略がいかに卑劣なものであったかということである。エクソン社のような世界の企業が、1980年代の時点で気候変動に関するあらゆる事実を把握していたにもかかわらず、あえて嘘をつき通していたことを、記者たちが公文書を精査し内部告発者を取材して証明したのは2015年になってからである。もし彼らが当初から正直に認め、解決に向けて動き出していたら、私たちが住む地球はどれほど違ったものになっていたか。このことは常に私の頭から離れない。

　私がこんなことを考えているのは、今週、この悪がどれほど根深いものかを思い知らされるような新たな動きがいくつかあったからである。

　第一に、言うまでもなく、彼らが権力の座に就かせるために懸命に尽力した人物、トランプ大統領が仕掛けたイラン戦争から、信じられないほどの利益を得ているという単純な事実である。ダミアン・キャリントン氏は昨日、このことについて報じた。

　ガーディアン紙の独占分析によると、米イスラエルによるイラン戦争の最初の１カ月間、「世界の石油・ガス企業トップ100社は、１時間当たり3,000万ドル以上の不労利益を得ていた。サウジアラムコやガスプロム、エクソンモービルがこの大儲けの最大の受益者であり、このことは、気候変動対策の主要な反対者たちが繁栄を続けることを意味している」　

　１時間当たり3,000万ドルという追加利益、つまり私たちの懐から直接出ていく金を得るために、何か新しいことをしたり、より懸命に働いたりしたわけではない──ただくつろいで、自分たちが選んだ大統領が女子校を爆破するのを見ていただけである。これこそが棚ぼた利益であり、少なくとも数人、例えばカナダの著名なアナリスト、セス・クライン氏がその点について次のように指摘しているのは喜ばしいことである。

　「原油価格の高騰による棚ぼた利益は、圧倒的に富裕層に流れ、低所得世帯から超富裕層への隠れた富の再分配を生み出している。マサチューセッツ大学アマースト校の経済学者、イザベラ・ウェーバー氏とグレゴール・セミエニウク氏の研究によると、ロシアのウクライナ侵攻によって引き起こされた価格ショックにより、2022年の上場石油・ガス企業の純利益は『世界全体で9,160億ドルに達し、これは（2020年を除く）過去数年の３倍以上の額である。最大の受益者は米国であり、米国に本社を置く企業は2,810億ドルの利益を上げた』。さらに、米国内では『化石燃料による利益の50％が最も富裕な１％の個人に集中し、人口の下位50％──6,600万世帯──は１%しか受け取っていない』ことが判明した」　
石油会社に課税する代わりに私たちは何をすべきだと彼らが考えているのか気になるなら、シェブロン社の幹部、アンディ・ウォルツ氏の言葉に耳を傾けてみよう。

　「人々は車の利用を減らすべきだ。エネルギーの節約に努めるべきだ」
これには「そのとおり」としか言えない。それと、「だったら湖に飛び込んでみたら」と。

　ビッグオイルの背信行為を思い知らされる二つ目の事例は、ニューヨーク・タイムズ紙のジョディ・カントール氏とアダム・リプタク氏による実に注目すべき報道である。彼らは最高裁判所担当記者であり（秘密主義に包まれている最高裁の取材は容易ではない）、「ロバーツ最高裁」が重要な問題に関する公開討論を、意見表明なしに大事件を即決できる「影の審理」に組織的に置き換えてきた経緯を解明しようと試みた。彼らはその経緯を2016年２月にまでさかのぼって調査している。

　「最高裁は当時、党派に沿った５対４の投票により、議論なしにバラク・オバマ大統領の看板環境政策『クリーン・パワー・プラン』を差し止める命令を下した。他のどの裁判所も同プランの合法性について判断を下す前に、最高裁は行動を起こしたのである。判決は定型的な法律文言のみで構成され、理由付けは一切なかった」

　二人の記者は、最高裁がこの重大かつ前例のない措置を検討していた５日間の内部メモを入手し、その背後には石油会社への入札要請があったことを明らかにした。

　「国と裁判所にとって極めて重要な局面において、ロバーツ最高裁長官はオバマ大統領の地球温暖化対策計画を阻止するために、まるでブルドーザーのように行動した」

　「同僚たちが前例のない行動だと警告した際、最高裁長官はそれを一蹴した。『この執行停止要請の姿勢が異例であることは承知している』と彼は記した。しかし、石炭火力発電所の規制を目的としたオバマ大統領の計画は『電力部門に課せられた史上最も高額な規制』であり、規模が大きく、費用もかさみ、影響も甚大であるため、裁判所は直ちに行動を起こさなければならない、と最高裁長官は主張した」

　過去数世紀であれば、裁判所は何カ月にもわたって議論を検討しただろう。しかし今回、ロバーツ最高裁長官は即時行動を要求した。

　「エネルギー業界は『今日中に事業計画を変更しなければならない』ため、裁判所は直ちに行動を起こさなければならない、と最高裁長官は主張した」
　「『執行停止がなければ、クリーン・パワー・プランは、この裁判所がその合法性を審査する機会を得る前に、国内電力部門に甚大かつ不可逆的な再編を引き起こすだろう（そしてすでに引き起こしている）』と彼は記した」

　彼の攻勢は他の判事たちの不意を突いた──例えば、ルース・ベイダー・ギンズバーグ（RBG）氏は、「悪名高きRBGとの対話」と銘打たれた講演のためにイタリアに滞在していた。彼らが交わしたメモの中で、判事たちはそのスピードと非正統的な手続きに疑問を呈したが、例えば、不運な石油会社がどうなろうと、地球温暖化が地球の「不可逆的な再編」をもたらすものなのかという点は誰も問題視していなかったようである（デビッド・シロタ氏は、『シチズンズ・ユナイテッド』の執筆者でもあるアンソニー・ケネディ氏の決定的な一票について有益な詳細を付け加えている）。ロバーツ最高裁長官がこの訴訟を選んだのも不思議ではない──彼は司法の右派による再編成の完璧な産物であり、その再編成はとりわけ、国内最大の石油・ガス王であるコーク兄弟によって支えられていたからである。しかし、彼がビッグオイルに媚びへつらったことで生じた損害は、大気汚染だけにとどまらない。カントール氏とリプタク氏はこう報告した。

　「その夜が最高裁判所の現代版『影の審理』の始まりであった、と多くの法律専門家は考えている。最高裁はその後、この秘密裏の手続きを用いて数々の重要な判決を下しており、移民問題から行政権限に至るまで、トランプ大統領に20件以上の重要な勝利を与えてきた」

　連邦司法府が国家生活において政治的に関与する存在ではなく、公正な仲裁者であるという認識は、この出来事によって完全に消え去った。これは、最高裁長官が行った最も冷笑的な行為と言えるかもしれない（民主党が政権を奪還した場合、最高裁改革を躊躇すべきではない）。

　しかし当然ながら、司法府がこのように振る舞えるのは、判事の指名を承認する議会の協力があってこそである。そして議会もまた、他の部門を汚している同じ「油流出事故」に巻き込まれている。今週、ワイオミング州選出のハリエット・ヘイグマン下院議員が、気候変動による被害をめぐる訴訟から産業界を免責する、待望の法案をついに提出したことで、その事実が改めて浮き彫りになった。これは、ここ数カ月で相次いで可決された同様の州法に続くものである。プロパブリカの画期的な調査によると、こうした法律は、右派の司法活動家、レナード・レオ氏（「フェデラリスト・ソサエティー」を通じてロバーツ最高裁を築き上げた人物）が、保守派の実業家、バーレ・セイド氏からの数十億ドルの寄付金を使って画策したものである。セイド氏はDDT増産運動だけでなく、ハートランド研究所にも資金を提供していた（同研究所は気候変動否定派シンクタンクの中でも最も過激な組織で、気候科学者をチャールズ・マンソンのような存在だと主張する一連の看板広告で何よりも有名である）。

　いずれにせよ、こうした州法は有用ではあるが、石油業界にとっての「聖杯」は連邦政府による免責の付与であり、それが実現すれば、ニューヨーク州やバーモント州などの州が近年可決したすべての「気候スーパーファンド」法や、現在裁判所で審理が進められているさまざまな訴訟が事実上骨抜きにされてしまう。石油業界は、自らが選出した大統領が就任するやいなや、この免責の付与を推し進め始めた。2025年３月のウォール・ストリート・ジャーナル紙の記事には、彼らがその主張を展開したホワイトハウスでの会合の様子が記されている。しかし今──中間選挙後に共和党が議会の支配権を失う可能性が高まっている中──彼らは動き出した。これは実際には挟み撃ちの戦略である。最高裁判所がコロラド州の訴訟を審理し、多くの訴訟が却下される可能性があるからである。
　
　問題の核心はこうである。もしこの法律が可決されて成立すれば、石油業界は、地球の気候システムを故意に破壊したという事実について決して責任を問われなくなる。同様に重要なのは、この法律が、石油業界を何らかの包括的な合意へと導き、事業を縮小させるための唯一の実質的な圧力手段を奪ってしまう点である。これはまさに、最終的にタバコ業界を交渉の席につかせた手段そのものであるが、石油業界は自分たちのはるかに大きな罪を免れようとしている（フィリップ・モリスは喫煙者を一人ずつ死に至らしめたが、エクソン社の煙は地球全体を滅ぼす可能性がある）。カリフォルニア州の元保険長官、デイヴィ・ジョーンズ氏は最近こう述べている。

　「いかなる業界であれ──特に気候変動による住宅や企業、地域社会全体の破壊を助長する温室効果ガスの大量排出を引き起こしている業界が──法の上に立つことは、極めて危険な行為となる。もしビッグオイルが望みを叶えることになれば、それは永続的かつ連鎖的な被害をもたらす不正義となるだろう」

　私たちはこうした攻勢を続ける必要がある。「汚染者負担原則」に基づくスーパーファンド法案が複数の州議会で審議されている──あなたもこの闘いに参加できる。ハワイ州議会では、ラハイナの山火事や先月の大規模洪水といった気候変動関連の被害に対する賠償請求を、保険会社がビッグオイルに求めることのできる強力な新法案が審議されている。私はこのメッセージを伝えるために投獄された経験があるが、おそらくまた投獄されるだろう。

　しかし、私が代替エネルギーの普及推進にますます多くの時間を費やす理由の一つは、石油産業が私たちのシステムにどれほどの腐敗をもたらしてきたかを完全に理解するようになったからである。免責特権を覆す可能性のある民主党の多数派獲得と、石油業界に責任を負わせる新たな法律の制定のために私は全力で闘うつもりであるが、私たちが制限時間内にそうした闘いを勝ち抜くかどうかについては確信が持てない。

　石油産業が金で完全に買収できない唯一の法則は、物理法則と、最終的にはより安価で優れた製品が勝つべきであると示唆する市場原理だけである。石油産業は前者の法則について嘘をつきながら、後者の法則を回避しようと必死になっているが、この場合、彼らの貪欲さがかえって深刻な敗北を招くことになるかもしれない。トランプ大統領によるイランへの狂気じみた攻撃が、主に風力や太陽光といった代替エネルギーへの移行を加速させていることは、今や誰の目にも明らかである（例は数え切れないほどある。例えば、ラファエル・ラシッド氏は、韓国で突如として始まった再生可能エネルギー革命について語っている。ティム・マクドネル氏は、買い手がエジプトなどの国々からクリーンエネルギー製品を求めて中国に殺到する中、中国が有利な立場に立っている様子を詳しく解説している）。何十年もの間、あらゆる議論におけるビッグオイルの最終的な反論は、「温かいシャワーと冷たいビールが欲しければ、われわれなしではやっていけないだろう」であった。しかし今は、彼らなしでもやっていくことができる。

　私が太陽エネルギーに取り組むのは、それが気候変動による被害を抑えるのに役立つからであり、また、巨大多国籍企業ではなく地域社会に力を与え、解放をもたらす可能性を秘めているからである。しかし、エクソン社やシェブロン社といった、私が軽蔑する企業を攻撃する最も鋭い武器であるという理由から、太陽エネルギーに取り組むこともある。正直に言うと、私はこうした企業を憎んでいる。憎まないように努めてはいるが。彼らはこの世界の吸血鬼であり、私たちが幸運にも生まれ落ちたこの地球から生命力を吸い取っているからである。しかし私たちは皆、太陽光が吸血鬼に対してどのような働きをするかを知っている。
（「サブスタック」より、ビル・マッキベン氏の厚意により転載）　

　ビル・マッキベンは、60歳以上の人々を気候と正義に関する行動へと動員する団体「サード・アクト」の共同創設者である。『自然の終焉』やその他20冊の本の著者である。ライト・ライブリフッド賞やガンジー平和賞など、数多くの賞を受賞している。